freee と e-Tax で確定申告してみた

開業から1年が経ち、開業後初めての確定申告の時期がやってきました。クラウド会計サービスについては、過去の記事で比較しましたが、結局、freee を選んで1年間、取引を登録してきました。freee  を選んだ最大の理由は、確定申告を freee の中で完結させることができることだったのですが、ようやくその使い勝手を試すことができます。

事前準備でつまづく

freee で電子申告する方法については、こちらに案内されています。e-Tax の利用登録や freee の電子申告アプリのインストールなどは特に問題なく進めることができたのですが、実際に申告データを送信しようとすると、「e-Tax API サーバー応答が不正です 送信する電子証明書ファイルを選択してください」と表示され、先に進めません。

ヘルプにある「電子証明書の登録」を選ぼうとしても、グレーアウトされています。しばらく悩んだのですが、e-Tax ソフトの Web 版に利用者識別番号・暗証番号でログインしないと電子証明書の登録はできないようです。マイナンバーカードでログインしたときも利用者識別番号と紐づけられて情報が表示されるのだから、電子証明書の登録ができてもよさそうなものですが…。

医療費控除でつまづく

医療費控除については、①健康保険組合や市町村から送付された「医療費のお知らせ(医療費通知)」を利用しつつ、足りない部分を「医療費控除の明細書」に追記する、②全ての医療費を「医療費控除の明細書」に記載する、の2つの方法が利用できます。

申告書を印刷して提出する場合には、①の方法によるほうが入力量が少なくて楽なのですが、電子申告で①の方法を使った場合、「医療費のお知らせ(医療費通知)」の原本を別途税務署に送付しなければなりません。医療費控除に関する手続について(Q&A)にも

確定申告書を電子申告(e-Tax)により送信する場合において、医療保険者から「医療費通知」を書面で交付を受けているときは、①医療費の領収書に基づいて必要事項を入力した「医療費控除の明細書」データを確定申告書データとともに送信していただく(この場合、医療費の領収書は確定申告期限等から5年間ご自宅等で保存する必要があります。)か、②「医療費通知」(書面)を別途郵送等により所轄税務署に提出する必要がありますのでご注意ください。

医療費控除に関する手続について(Q&A) 14ページ

と記載されています。電子申告したにもかかわらず、書類を別途郵送しなければならないというのは本末転倒な感じがしますし、電子申告する場合には、少し面倒でも②の方法をとるべきですね(私の場合は、医療費控除を受けられない金額だったので、そもそも医療費を入力する必要もなかったのですが…)。

控えの出力で悩む

申告書を e-Tax で作成し、郵送する場合には、郵送用の PDF を出力したときに自分用の控えもあわせて出力され、返信用封筒を付けて税務署に送ると、控えに税務署の日付印が押印されたものが返送されてくるので、それを保管していました。

電子申告の場合、(e-Tax 受付システムではなく)e-Tax ソフトの Web 版にログインし、メッセージボックスに保存されている申告書の受付完了のメッセージをクリックして表示される「受信通知」の「受信データ(XML)」のメニューの中にある「帳票表示」をクリックすると、送信した内容を PDF でダウンロードすることができます。

申告書の控えへのボタン

申告書類の控えとしてファイリングしておくには、これで十分なのですが、日付印に相当するものがありません。国税庁の公式な案内としては、日付印に相当するものは「電子申請等証明書」となります。こちらは先ほどの受付完了のメッセージの下のほうにある「電子申請等証明書の交付請求」から取得することができます。

電子申請等証明書交付請求

「交付請求」のボタンを押すと、「電子申請等証明データシート」が表示されるのですが、注意書きに

この「電子申請等証明データシート」は、「電子申請等証明書」ではありません。
電子申請等証明書のデータファイルが法令に定める「電子申請等証明書」となります。

とあるように、電子申請等データシートは法令に定める正式な証明書ではなく、証明書の内容を見やすく表示したものになります。正式な証明書は、xml 形式のファイルです。

データシートはただの HTML なので、いくらでも改ざん可能であり、それ自体を正式な証明書にすることはできない、という言い分はわからなくもないのですが、「税務署の受付印が押された確定申告書の控え」を要求されるのは、簡易な所得証明のためであることが多いことから、もう少しどうにかならないかな、と思います。

持続化給付金や家賃支援給付金の申請の際には、電子申請等証明データシートではなく、受信通知を添付書類として要求していました。受信通知には電子申請等証明データシートには記載されていない所得の金額が記載されているので、実務上は受信通知を使うケースのほうが多そうです。

細かいところをもう少し整理してほしいな、とは思いますが、ひと通り触れば「こんな感じか」と思えるくらいなので、来年はもう少しスムーズに確定申告できるのではないかと思います。

この記事を書いた人

グッドネイバー

“ Webに悩むお客さまの「よき隣人」でありたい ” をモットーに、Web システム開発(主に Laravel)、Web マーケティング支援の仕事をしています。詳しい業務内容はこちら。お仕事のご依頼・ご相談はこちらからお気軽にどうぞ。